アクションカメラ王者｢GoPro｣が赤字転落の理由

アクションカメラ大手のアメリカ・ゴープロが9月4日、新たな最上位モデル「GoPro HERO13 Black」（6万8800円）を発表した。今回、特に注目を集めたのは同時発表したエントリーモデル｢HERO｣（3万4800円）だ。

HEROは最上位モデルの約半額となる破格の価格設定が売りで、現行のシリーズで最も安い。機能を厳選したことで過去最小かつ最軽量を実現しながら4K撮影も可能。先細り懸念に直面しており、新たな戦略を打ち出した形だ。

ここ最近は中国メーカーが台頭。類似する商品が次々に投入されたことで、競争が激化している。
ドローンの世界的大手である中国DJIは2019年に「Osmo Action」を発売し、アクションカメラ市場に本格参入。特に2023年10月に発売した新製品「Osmo Pocket3」の勢いはすさまじい。

また全天球カメラを展開する中国Insta360も2020年に「Insta360 One R」を投入し、360度撮影可能なアクションカメラという新たなジャンルを切り開き、人気を博している。

GoProは新製品が出るたびに購入する熱烈なリピーターが多いのが特徴だが、既存ユーザーの中には「他社の進化がすさまじく、あえてGoProを選ぶ理由がなくなりつつある」という声も出ている。

GoProの販売台数の推移をみると、2015年に約660万台を出荷しピークに達した後は徐々に減少、2023年は約300万台と前年から下げ止まったものの、ピーク時の半分以下にとどまっている。